生誕	1860年11月27日  土佐国土佐郡神田村高神
死没	1925年9月18日（64歳没）
所属組織	大日本帝国陸軍
最終階級	陸軍大将
指揮	軍事参議官 浦塩派遣軍参謀長 近衛師団長 第15師団長 参謀本部第1部長 歩兵第27旅団長 第8師団参謀長
戦闘	日清戦争 日露戦争 シベリア出兵
墓所	染井霊園

日露戦争では、第2軍参謀副長として出征したが、同軍参謀長落合豊三郎少将と対立し、奉天会戦直前に第8師団参謀長に転出し参戦した。1909年5月、陸軍少将に進級し歩兵第27旅団長、参謀本部第1部長を務め、1914年5月、陸軍中将となり、陸大校長、第15師団長、近衛師団長を歴任。シベリア出兵では、浦塩派遣軍の参謀長を務めた。その後、青島守備軍司令官を経て、1919年11月、陸軍大将となり、軍事参議官を務め1923年に予備役に編入された。

1925年（大正14年）9月18日薨去。墓所は染井霊園1-イ-4-19。弟の由比質の墓も同所にあり、左側の由比家の墓石が光衛の墓石である。

評価
陸軍士官学校を首席で卒業した秀才。旅順攻略ではその難しさに警鐘を鳴らす数少ない良識者であり、早くから28センチ砲を用いるように提案していた人物であった。「其ノ初メ少佐由比光衛開戦前大イニ二十八珊砲使用ヲ主張シタガ、突飛ナリトテ一笑に附セラレタ（出典：機密日露戦史）」。また少将時代に田中義一大将（当時中佐）、佐藤鋼次郎中将（当時中佐）らと共に旅順要塞の攻略を軽視しないように進言したがこれも聞き入れられることはなかった^[要出典]。この由比の進言の的確さは旅順要塞で大量の死傷者を出したことによって証明された。もしこの進言が受け入れられていれば、被害を最小限に済ませてもっと短期間で旅順要塞を陥落できたといえる^[要出典]。

一方、黒溝台一時放棄作戦を考え、日本軍を窮地に陥らせた^[要出典]。 しかし、これは満州軍総司令部が敵の数を偵察隊ぐらいだと間違って伝達された上で構築された策であり、正確な情報が伝えられていれば由比の策は違うものになったと思われる^[要出典]。

宇都宮太郎大将は自身の手記で、松石更迭後の第一部長について「第一候補は由比光衛、第二候補は田村怡与造の婿山梨半造、宇都宮の同期の柴勝三郎、新潟出身の星野金吾」を挙げたが、福島中将も由比が最適であるとして第一部長に推薦されている^[要出典]。

また、日本軍の四回の出兵全てにおいて主要方面での参謀を務めている。

栄典・授章・授賞
位階
・1883年（明治16年）1月3日 - 正八位^[1]
・1886年（明治19年）7月8日 - 従七位^[1][5]
・1892年（明治25年）3月28日 - 正七位^[1][6]
・1897年（明治30年）8月20日 - 従六位^[1][7]
・1902年（明治35年）12月10日 - 正六位^[1][8]
・1905年（明治38年）4月7日 - 従五位^[1][9]
・1909年（明治42年）7月20日 - 正五位^[1][10]
・1914年（大正3年）6月10日 - 従四位^[1][11]
・1916年（大正5年）6月30日 - 正四位^[1][12]
・1919年（大正8年）7月21日 - 従三位^[1][13]
・1922年（大正11年）8月10日 - 正三位^[1][14]
・1923年（大正12年）4月20日 - 従二位^[15]

勲章等
・1889年（明治22年）11月29日 - 大日本帝国憲法発布記念章^[16]
・1895年（明治28年）
　・5月23日 - 勲六等瑞宝章^[17]
　・11月18日 - 明治二十七八年従軍記章^[18]
・1901年（明治34年）10月1日 - 勲四等旭日小綬章、功四級金鵄勲章^[19]
・1914年（大正3年）11月30日 - 勲二等瑞宝章^[20]
・1915年（大正4年）11月10日 - 大礼記念章^[21]
・1919年（大正8年）11月28日 - 勲一等瑞宝章^[22]
・1920年（大正9年）11月1日 - 旭日大綬章・功二級金鵄勲章・大正三年乃至九年戦役従軍記章^[23]・戦捷記章^[24]

脚注
1. ^{a b c d e f g h i j k l} 「陸軍大将男爵内山小二郎外三名特旨叙位ノ件」 アジア歴史資料センター Ref.A11113162600   
2. 『官報』第3956号「彙報 - 官吏薨去及卒去」1925年10月30日。
3. 人事興信所編『人事興信録 第5版』（人事興信所、1918年）ゆ1頁
4. 高知新聞社 1999, 897頁.
5. 『官報』第929号「叙任」1886年8月5日。
6. 『官報』第2621号「叙任及辞令」1892年3月29日。
7. 『官報』第4242号「叙任及辞令」1897年8月21日。
8. 『官報』第5833号「叙任及辞令」1902年12月11日。
9. 『官報』第6531号「叙任及辞令」1905年4月12日。
10. 『官報』第7821号「叙任及辞令」1909年7月21日。
11. 『官報』第558号「叙任及辞令」1914年6月11日。
12. 『官報』第1175号「叙任及辞令」1916年7月1日。
13. 『官報』第2089号「叙任及辞令」1919年7月22日。
14. 『官報』第3009号「叙任及辞令」1922年8月11日。
15. 『官報』第3215号「叙任及辞令」1923年4月21日。
16. 『官報』号外「叙任及辞令」1889年12月29日。
17. 『官報』第3578及辞令」1895年6月5日。
18. 『官報』第3824号・付録「辞令」1896年4月1日。
19. 『官報』第5487号「叙任及辞令」1901年10月15日。
20. 『官報』第700号「叙任及辞令」1914年12月1日。
21. 『官報』第1310号・付録「辞令」1916年12月13日。
22. 『官報』第2197号「叙任及辞令」1919年11月29日。
23. 『官報』第2612号「叙任及辞令」1921年4月19日。
24. 『官報』第2903号「叙任及辞令」1922年4月10日。

参考文献
・秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
・福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。
・外山操編『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』芙蓉書房出版、1981年。
(wikiより)